【能登半島地震】ボランティア、被災地ニーズ把握へ先遣隊

能登半島地震の被災地支援のため、ボランティア団体が準備を進めている。石川県では被害の全容が見えず、受け入れ体制はまだ整っていない。それでも団体側は物資や資金を集めるとともに「先遣隊」が被災者のニーズを調査。活動の本格化へ万全を期す。

毛布、下着類、野菜……。後部座席やトランクに満杯の物資を積み込んだボランティア団体のミニバンが5日、石川県七尾市を目指して神戸市を出発した。「現地は道路がでこぼこだから気を付けて」

200棟以上が全壊するなどの被害が出た七尾市へ仲間を送り出したのは、1995年の阪神大震災を機に発足した「被災地NGO恊働センター」。発生翌日の2日にも別のメンバーが現地に入り、避難所に水や発電機を届けたほか、住民らの要望を聞き取った。

この日、被災地に送った物資は第1陣から得た情報をもとに選定。温かい食事を提供したいと炊き出しのためのコメ約40キロ、大根、白菜に加え紙皿なども用意した。「余震が落ち着けば、現地に拠点を設け、数十人規模で入れるようにしたい」。スタッフの吉椿雅道さんは中長期的な活動を視野に入れる。

本格的な活動を見据え、資金集めに奔走する団体もある。

様々な被災地での活動実績があるNPO法人「レスキューストックヤード」（名古屋市）は6日からの3連休を使って名古屋市内の路上で資金を募る。寄付金は移動費用や炊き出しの材料費などに充てるといい「現地のニーズに合わせて迅速に支援を始められるよう万全を期したい」（担当者）。

被災地では今なお余震が続いている。入念な事前準備やニーズの把握をせずに現場に駆けつけることは2次被害につながったり、被災者に負担をかけたりする恐れがある。

石川県は5日時点でボランティアの募集を始めていない。各市町の募集状況は随時、ホームページ（HP）などで情報提供していくとしたうえで「個別に被災地に行くことは控えてほしい」と呼び掛ける。

ボランティアを送り出す側も、希望者に慎重な行動を要請している。

学生のボランティア活動向けの助成金制度を持つ神戸大学は「道路が寸断されており、現地の方々に迷惑をおかけする可能性もある」として当面は自粛するよう求めた。

一般の人が物資を直送することも、被災地にとって重荷となることもある。少量の物資が被災地に直接届くと仕分け作業が発生するほか、期限切れの食料や汚れた古着が混ざっていないかチェックも必要になる。

石川県は企業・団体からのまとまった規模の物資については事前連絡を条件に受け付けているが、交通渋滞が発生すると緊急車両の妨げとなるとして「直接の持ち込みはくれぐれも遠慮してほしい」と訴える。

個人からは受け取らないことを決め、義援金で支援することも検討してほしいとしている。

日本経済新聞　2024年1月5日 18:58 (2024年1月5日 21:52更新)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF044990U4A100C2000000/