【週刊新潮】炎上参加者はどんな人間？ 利用者の0.5％しかいない？　大規模調査で見えた意外な “素顔”

言動がネットで「炎上」し、著名人が謝罪、辞職に追い込まれる――。近年しばしば見られる光景である。

が、ネットとは本当に世間の写し鏡か。そこに“歪み”や“ひび”はないのだろうか。力を増す「ネット世論」の実態を、
慶應義塾大学の田中辰雄教授が詳（つまび）らかにする。

〈昨年の東京五輪に際し、組織委員会の森喜朗会長や、開会式の音楽制作担当・小山田圭吾氏が発言や過去の行為を問われ、
職を辞したのは記憶に新しいが、これらに「ネット世論」が少なからず影響したのは疑いのないところであろう。

両者とも、ネット上で大規模な批判がなされ、謝罪に追い込まれたものの、「炎上」は止まらず、逆に勢いを増していった。
これに抗せなくなり、事実上の「馘（くび）」となる「辞任」を余儀なくされたのだ。

近年、こうした例は増していくばかり。著名人の言動が、ネット上、とりわけツイッターやブログ、匿名掲示板などで批判され、
次々と拡散し、「世論」を形成していく。そして、それに当事者が怯え、謝罪し、時に身を引くという流れは、当たり前の光景となった。
「ネット世論」はひとつの「権力」とでも呼ぶべき力を持って久しい。〉

「ネット世論」は、「女性差別」だと非難された森発言に象徴されるように、わかりやすい“正義”について論じられている場合に、とりわけ大きな影響力を持ちます。
〈と述べるのは、慶應義塾大学経済学部の田中辰雄教授（計量経済学）である。

教授はIT産業の計量分析を専門とし、それに基づいて『ネットは社会を分断しない』
『ネット炎上の研究』などの著書を刊行した、この分野についての代表的論客の一人である。〉

一方で例えば、新型コロナウイルス対策や、子宮頸がんワクチン接種の是非など、
さまざまな意見を比較衡量しないと判断が難しい問題については、それほど影響力を発揮しません。

ここにネット上での言論のひとつの特性が見られます。
しかし、森会長の発言について、ネットではバッシング一色でしたが、私たちが改めて約1200名に調査をしたところ、それとは異なる結果が出ました。

「発言は女性差別だったか？」との質問には、7割近くが「そう思う」「やや思う」と回答したものの、
「発言は問題だが、辞任までする必要はなかったか？」という質問には、「必要ない」3割、「必要」4割と拮抗する結果となりました。

あるいは、一昨年、コピーライターの糸井重里さんのツイッターが、新型コロナウイルスに関しての発言で炎上したことがあります。

〈わかったことがある。新型コロナウイルスのことばかり聞いているのがつらいのではなかった。
ずっと、誰かが誰かを責め立てている。これを感じるのがつらいのだ〉

〈責めるな。じぶんのことをしろ〉とツイートし、「自己責任で努力しろと言うのか！」などと多数の批判を浴びて真意の説明に追い込まれたのですが、
このツイートも一方で10万件くらいの「いいね！」が付いていたことは、あまり知られていません。実際、私たちがこれについても調査をしたところ、
発言に「共感できない」という人が16％だったのに対し、「共感できる」人は46％にも上りました。

私が述べたいのは、森さんや糸井さんの発言の是非ではありません。集中砲火を浴びたかに見えるこれらの発言についても、
実は世の方々の一定数は中庸で、賛否が拮抗していたのではないか、ということです。しかし、ネット上に現れるのは、
声を荒らげての批判にしろ、あるいはそれへのカウンターとしての過剰な擁護論にしろ、両極端の議論ばかりです。

すなわち、ネットとは現実の世論を必ずしも正確には反映しない、「歪んだ鏡」なのではないか、との疑いを強くするものなのです。

〈掴みどころがない「ネット世論」。それは果たして、誰によって、どのように形成されているのか。そこがわかれば、自ずとその実態や、向き合い方も見つかるはずだ。〉

そのために、私たちは3年前、約2万人を対象にした調査を行いました。

〈と田中教授が続ける。〉
https://www.dailyshincho.jp/article/2022/02201058/?all=1&;page=1